風疹の抗体検査を無料で受ける方法と対象者・受診の流れを解説

風疹は、かかると高熱や発疹が出る感染症ですが、特に妊娠初期の女性が感染すると、赤ちゃんに先天性風疹症候群（CRS）を引き起こすリスクがあります。自分が風疹に対する免疫を持っているかどうかを確認するためには、抗体検査を受けることが重要です。実は、特定の条件を満たせば、この抗体検査を無料で受けられる制度が複数用意されています。本記事では、風疹の抗体検査を無料で受ける方法、対象となる方の条件、手続きの流れ、検査で陰性だった場合の対応などを詳しく解説します。自分や家族の健康を守るために、ぜひ最後までご覧ください。

目次

1. 風疹とはどのような病気か
2. なぜ抗体検査が大切なのか
3. 風疹の抗体検査を無料で受けられる制度とは
4. 無料で受けられる対象者の条件
5. クーポン券の入手方法と申請の流れ
6. 実際の抗体検査の受け方と流れ
7. 検査結果の見方と抗体価の基準
8. 抗体が不十分だった場合の対処法
9. 職場での風疹対策と抗体検査
10. 妊娠を希望する女性とパートナーへのアドバイス
11. まとめ

🎯 風疹とはどのような病気か

風疹は、風疹ウイルス（Rubella virus）によって引き起こされる急性の感染症です。感染経路は主に飛沫感染で、感染者の咳やくしゃみによってウイルスが飛散し、それを吸い込むことで感染します。また、接触感染も起こり得るため、集団生活の場では感染が広がりやすい特徴があります。

感染すると約2〜3週間の潜伏期間を経て、発疹、発熱、リンパ節腫脹（特に耳の後ろや首のリンパ節）などの症状が現れます。発疹は顔から始まり全身に広がりますが、麻疹（はしか）と比べると症状が軽いことが多く、「三日はしか」とも呼ばれています。成人の場合は、関節痛が出ることもあります。

症状が比較的軽いように思えるかもしれませんが、風疹が深刻な問題となるのは、妊娠初期の女性が感染した場合です。妊娠20週ごろまでの感染では、胎盤を通じてウイルスが胎児に感染し、先天性風疹症候群（CRS）を引き起こす可能性があります。CRSでは、先天性心疾患、難聴、白内障などの重大な障害が生じることがあり、その影響は生涯にわたることもあります。

日本では、過去に風疹の予防接種政策の変遷があった関係で、特定の年代の方が免疫を持っていない場合があります。そのため、成人になってから初めて感染するケースがあり、社会全体での対策が求められています。

📋 なぜ抗体検査が大切なのか

風疹の抗体検査が重要な理由はいくつかあります。まず、風疹に対する免疫は、自然感染またはワクチン接種によって得られますが、自分が免疫を持っているかどうかは外見や自覚症状からは判断できません。過去にワクチンを接種したとしても、免疫が十分に形成されていないケースや、時間の経過とともに抗体価が低下しているケースもあります。

抗体検査を受けることで、自分が現在どの程度の免疫を持っているかを数値で確認することができます。これにより、ワクチン接種が必要かどうかを正確に判断できます。

特に以下のような方には、抗体検査の受診が推奨されます。妊娠を希望している女性、妊娠中の女性のパートナーや同居家族、子どもと接する機会が多い職業（保育士、教員など）に就いている方、医療従事者、そして日本では特定の年代（後述）の男性が対象として注目されています。

また、妊婦健診の中で風疹の抗体検査が実施されることが多く、その結果によっては周囲の方への検査や予防接種が推奨されます。妊婦自身は妊娠中にワクチンを接種することができないため（生ワクチンであるため）、周囲の人が免疫を持つことで妊婦を守るという考え方（集団免疫・コクーン戦略）が重要となります。

💊 風疹の抗体検査を無料で受けられる制度とは

風疹の抗体検査を無料（または自己負担なし）で受けられる制度は、主に以下の3つが挙げられます。それぞれの制度の概要を理解しておくことで、自分に合った方法を選ぶことができます。

🦠 1. 国が実施する風疹抗体検査・予防接種の無料クーポン事業

2019年から、国（厚生労働省）が主体となって、特定の年代の男性を対象にした風疹の抗体検査および予防接種の費用助成事業が実施されています。この事業は、過去の予防接種政策の空白期間によって、風疹の免疫を持ちにくい世代の男性に対して、無料で抗体検査と必要に応じた予防接種を受けてもらうことを目的としています。

対象者には市区町村からクーポン券が送付され、そのクーポン券を使って指定の医療機関や職場での健診などで無料検査を受けることができます。この事業は複数年にわたって継続されており、まだクーポン券を使用していない方は、期限内に受診することをお勧めします。

👴 2. 自治体による妊婦・その家族向けの無料検査

多くの自治体では、妊娠を希望する女性やその配偶者・パートナーを対象に、風疹抗体検査を無料または低額で受けられる助成制度を設けています。内容は自治体によって異なるため、居住している市区町村の保健センターや公式ウェブサイトで確認することが大切です。

🔸 3. 職場の定期健康診断への組み込み

一部の企業や職場では、従業員の健康管理の一環として、定期健康診断に風疹抗体検査を組み込んでいる場合があります。特に医療機関や保育施設、学校などでは、感染予防の観点から積極的に実施しているところもあります。自分の勤務先が対象かどうかは、会社の人事部や健康管理担当者に問い合わせてみましょう。

🏥 無料で受けられる対象者の条件

国が実施している無料クーポン事業において、主な対象者は以下のように設定されています。この事業は特に風疹の流行が確認されたことを受けて、免疫を持っていない可能性が高い特定世代に焦点を当てています。

対象となるのは、昭和37年4月2日から昭和54年4月1日の間に生まれた男性（現在の年齢でおよそ46歳から63歳に相当する世代）です。この世代は、女性のみにワクチン接種が行われていた時期に子ども時代を過ごしており、男性は公的なワクチン接種の機会がなかった可能性が高い世代です。

この世代の男性は、風疹に対する抗体保有率が他の世代と比較して低いことが調査で明らかになっており、特に妊婦の感染源となるリスクがあることから、集中的な対策が講じられています。

なお、クーポン券はすでにお持ちの方は引き続き使用できますが、過去にクーポン券を使って検査を受けて抗体が不十分だったにもかかわらず、まだワクチンを接種していない方も対象となっています。

上記以外の方（女性や対象世代外の男性など）については、国のクーポン事業の対象外となりますが、自治体独自の制度や妊婦健診の際の公費負担などを活用できる場合があります。自分が対象かどうかわからない場合は、まず居住する市区町村に問い合わせてみることをお勧めします。

⚠️ クーポン券の入手方法と申請の流れ

国の事業によるクーポン券は、基本的に住民票がある市区町村から対象者宛てに郵送されます。しかし、転居している場合や、通知が届いていない場合には、以下の手順で対応することができます。

💧 クーポン券が届いていない場合の対応

まずは、自分が住民票を登録している市区町村の保健センターや住民サービス窓口に連絡してみましょう。対象世代に該当するにもかかわらずクーポン券が届いていない場合、再発行や新規発行を依頼することができる場合があります。また、転入届の提出が遅れていた場合なども、手続きを通じてクーポン券を受け取れることがあります。

✨ クーポン券の使い方

クーポン券が手元にある場合、指定された医療機関または自治体が指定する健診機関で提示することで、無料で抗体検査を受けることができます。受診の際には、クーポン券のほかに、本人確認書類（健康保険証、マイナンバーカード、運転免許証など）が必要です。事前に医療機関に電話やウェブサイトで確認してから予約を取ることをお勧めします。

📌 職域健診での利用

職場の健診会場でも、クーポン券を使って風疹抗体検査を受けることができる場合があります。この場合、会社の健康管理担当者や産業医に相談し、職場の健診に風疹抗体検査が追加できるかどうか確認してみましょう。

🔍 実際の抗体検査の受け方と流れ

風疹の抗体検査は、血液検査によって行われます。以下に、一般的な受診の流れをご説明します。

▶️ 受診前の準備

まず、クーポン券が利用できる医療機関を確認します。自治体のホームページや、かかりつけの医療機関に問い合わせると、対応可能な医療機関のリストを教えてもらえます。医療機関によっては事前予約が必要なところもありますので、電話やウェブサイトで事前に確認・予約をしておきましょう。

持参するものは、クーポン券（クーポンを利用する場合）と本人確認書類です。特別な食事制限や服薬制限などは基本的に必要ありませんが、医療機関からの指示があればそれに従ってください。

🔹 受診当日の流れ

受付で「風疹抗体検査を受けたい」と申し出て、クーポン券と本人確認書類を提示します。その後、問診票の記入を求められることがあります。問診では、過去の風疹感染歴やワクチン接種歴、現在の症状や健康状態などが確認されます。

次に、採血が行われます。採血は通常、肘の内側の静脈から行われ、数ミリリットルの血液を採取します。採血の所要時間は数分程度で、痛みや不快感は最小限です。

採取した血液は検査機関に送られ、風疹に対する抗体の有無と量（抗体価）が測定されます。

📍 検査結果の受け取り

検査結果は、通常採血から数日から2週間程度で出ます。結果の受け取り方法は医療機関によって異なり、再度来院して結果を聞く場合と、郵送で結果が届く場合があります。結果に応じて、医師から今後の対応についてアドバイスが行われます。

📝 検査結果の見方と抗体価の基準

風疹の抗体検査で用いられる主な検査方法には、HI（赤血球凝集抑制）法とEIA（酵素免疫測定）法があります。それぞれの検査で基準となる数値が異なります。

💫 HI法による抗体価

HI法は伝統的に広く用いられてきた検査方法です。結果は「倍数」で表され、一般的に以下のように判定されます。HI抗体価が8倍未満の場合は「陰性」（抗体なし）、8倍の場合は「要注意」（免疫が不十分な可能性あり）、16倍以上の場合は「陽性」（抗体あり）とされています。ただし、妊婦やその周囲の方については、より高い抗体価が望ましいとされており、32倍以上を持っていることが推奨される場合もあります。

🦠 EIA法による抗体価

EIA法は現在多くの医療機関で採用されている検査方法です。結果はEIA IgG抗体価（または国際単位、IU/mLで表示）として示されます。一般的に、EIA IgG抗体価が8.0未満の場合は「陰性」（ワクチン接種を要する）、8.0以上16.0未満は「要注意」（ワクチン接種を検討する）、16.0以上は「陽性」（免疫あり）とされています。

ただし、検査方法や使用する試薬によって基準値が異なる場合があるため、検査結果を見る際には医師や検査機関の説明をよく聞くことが大切です。数値だけで判断せず、必ず医療従事者の指示に従って対応してください。

👴 結果が「要注意」の場合

抗体価が「要注意」の範囲にある場合は、免疫が十分でない可能性があるとして、ワクチン接種が推奨されます。特に妊娠を希望している場合や、妊婦の周囲にいる場合は積極的に対応することが重要です。

💡 抗体が不十分だった場合の対処法

抗体検査の結果、抗体が陰性または不十分（要注意）と判定された場合には、風疹ワクチンの接種が推奨されます。風疹ワクチンは、現在日本では主にMRワクチン（麻疹・風疹混合ワクチン）として提供されています。

🔸 MRワクチンとは

MRワクチンは、麻疹（はしか）と風疹の両方を予防できる生ワクチンです。1回の接種で多くの場合に十分な免疫が得られますが、2回接種が推奨されるケースもあります。接種後は免疫が形成されるまでに数週間かかるため、特に妊娠を希望する方は余裕をもって接種しておくことが大切です。

💧 ワクチン接種の際の注意点

MRワクチンは生ワクチンであるため、妊娠中には接種できません。また、接種後約2ヶ月間は妊娠を避けることが推奨されています。妊娠を希望している場合は、妊娠前に計画的に検査と接種を済ませておくことが重要です。

また、免疫機能が低下している方（免疫抑制剤を使用中の方など）は接種できない場合があるため、事前に医師に相談してください。

✨ 無料クーポン事業によるワクチン接種

国の無料クーポン事業では、抗体検査で抗体が不十分と判明した場合に、MRワクチンの接種も無料で受けられます（クーポン券が有効な場合）。クーポン券に記載された有効期限を確認し、期限内に検査と必要に応じた接種を受けるようにしましょう。

自治体によっては、独自の補助制度でワクチン接種費用の一部または全額を助成しているケースもあります。市区町村の窓口やウェブサイトで確認してみてください。

📌 接種後の確認

ワクチン接種後、一定期間が経過してから再度抗体検査を受けることで、免疫が適切に形成されたかどうかを確認することができます。特に重要な職業（医療従事者、保育士など）に就いている方や、妊娠を計画している方は、接種後の確認検査も検討してみましょう。

✨ 職場での風疹対策と抗体検査

職場での風疹感染対策は、特に不特定多数の人と接触する機会が多い職種において非常に重要です。医療従事者、保育士、教員、飲食業従事者、接客業に携わる方などは、感染リスクが高いだけでなく、感染拡大の媒介者となる可能性もあります。

▶️ 職場での検査推進のメリット

職場で集団的に抗体検査を実施することで、免疫を持っていない従業員を早期に把握し、必要な方へのワクチン接種を促すことができます。これにより、職場内での感染拡大を防ぐとともに、従業員やその家族（特に妊婦）を守ることにつながります。

また、企業の健康経営の観点からも、従業員の感染症対策は重要な取り組みのひとつです。特に風疹流行期には、感染による従業員の長期欠勤や業務への影響を防ぐために、予防的な対策が効果的です。

🔹 職場健診にクーポン券を活用する

前述のとおり、国のクーポン事業では職域健診での利用も可能です。企業の人事部や総務担当者、産業医が中心となって、従業員へのクーポン利用の周知や、健診への風疹抗体検査の追加を働きかけることで、職場全体での対策が効率よく進められます。

自分の職場でこのような取り組みがまだ行われていない場合は、上司や人事部に提案してみることも一つの方法です。厚生労働省や自治体の窓口では、事業所向けの案内資料も提供されていますので活用してみてください。

📍 医療従事者への特別な注意

医療従事者は、感染リスクが高い環境で働くだけでなく、免疫が低下した患者に接することもあります。病院や診療所などでは、採用時や定期的に風疹の抗体検査を実施し、抗体が不十分な職員にはワクチン接種を勧める体制を整えているところが多いです。医療従事者として働く方は、職場の感染管理担当者に相談して、自身の免疫状態を確認しておきましょう。

📌 妊娠を希望する女性とパートナーへのアドバイス

妊娠を計画している女性とそのパートナーにとって、風疹の抗体検査は妊娠前に行っておくべき大切な検査のひとつです。以下に、妊娠前後の各段階でとるべき行動についてまとめます。

💫 妊娠を希望している段階（妊娠前）

妊娠を希望し始めたら、できるだけ早い段階で風疹の抗体検査を受けることをお勧めします。女性が抗体を持っていない場合、妊娠前にMRワクチンを接種して免疫をつけることができます。ワクチン接種後2ヶ月は妊娠を避ける必要があるため、計画的に行動することが大切です。

パートナー（特に男性）についても、抗体検査を受けることが推奨されます。特に国のクーポン事業の対象世代であれば、無料で検査を受けることができます。パートナーが免疫を持つことで、妊娠後の女性を風疹から守る効果（コクーン戦略）が期待できます。

🦠 妊娠が判明した段階

妊娠が判明した段階で、産婦人科での初診時に風疹の抗体検査が実施されることが一般的です。この検査は多くの自治体で公費の助成対象となっています。検査の結果、抗体が不十分と判明した場合でも、妊娠中はワクチンを接種することができません。そのため、感染リスクを減らす生活上の注意（人混みを避ける、手洗いを徹底するなど）が重要になります。

また、この時点で同居する家族（特にパートナーや子ども）の抗体検査や、必要に応じたワクチン接種を推進することが、妊婦を守るためのカギとなります。

👴 出産後

妊娠中に抗体が不十分と確認されていた女性は、出産後（授乳中でも可能とされていますが、医師に確認が必要）にMRワクチンを接種することができます。次の妊娠に向けて、早めに接種を済ませておくことをお勧めします。

また、出生した赤ちゃんについては、定期接種のスケジュールに従って、生後12ヶ月以上24ヶ月未満（第1期）と小学校就学前の1年間（第2期）にMRワクチンの定期接種があります。定期接種は公費で受けられるため、接種の機会を逃さないようにしましょう。

🔸 同居する子どもがいる場合

妊娠中の女性と同居する子どもが定期接種を受けていない場合、子どもが感染源となるリスクがあります。妊婦の家族全員の免疫状態を確認し、必要な方にはワクチン接種を受けてもらうことが重要です。

👨‍⚕️ 当院での診療傾向【医師コメント】

📋 よくある質問

💊 まとめ

風疹の抗体検査は、自分自身の免疫状態を知り、感染拡大を防ぐための重要な手段です。特に、特定世代の男性を対象とした国のクーポン事業を活用すれば、無料で抗体検査とワクチン接種を受けることができます。

本記事のポイントを改めて整理します。風疹は妊娠初期の感染によって赤ちゃんに深刻な影響を与える可能性があり、社会全体での対策が必要です。国が実施する無料クーポン事業では、昭和37年4月2日から昭和54年4月1日生まれの男性が対象となり、クーポン券を使って無料で検査を受けられます。クーポン券は住民票のある市区町村から送付されますが、届いていない場合は窓口に問い合わせましょう。抗体検査の結果が陰性または要注意だった場合は、MRワクチンの接種が推奨されます。妊娠を希望する方は、妊娠前に計画的に検査と接種を済ませておくことが大切です。職場での集団的な対策も、感染拡大防止に有効です。

自分や家族の健康を守るために、まずは自分が風疹に対する免疫を持っているかどうかを確認することから始めましょう。クーポン券がお手元にある方は、ぜひ早めに受診されることをお勧めします。また、対象かどうかわからない方や、制度の詳細が不明な場合は、医療機関や市区町村の窓口にご相談ください。

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📚 参考文献

• 厚生労働省 – 風疹の抗体検査・予防接種の無料クーポン事業の概要、対象者（昭和37年4月2日〜昭和54年4月1日生まれの男性）、クーポン券の入手方法および制度の詳細情報
• 国立感染症研究所 – 風疹ウイルスの感染経路・潜伏期間・症状、先天性風疹症候群（CRS）のリスク、抗体価（HI法・EIA法）の判定基準および国内の流行状況に関する科学的根拠
• WHO（世界保健機関） – 風疹の世界的な疫学情報、集団免疫・コクーン戦略の考え方、MRワクチンの有効性と安全性、妊娠中のワクチン接種禁忌に関する国際的な医学的見解

監修者医師

高桑　康太 医師

保有資格

ミラドライ認定医

略歴

• 2009年　東京大学医学部医学科卒業
• 2009年　東京逓信病院勤務
• 2012年　東京警察病院勤務
• 2012年　東京大学医学部附属病院勤務
• 2019年　当院治療責任者就任
• 皮膚腫瘍・皮膚外科領域で15年以上の臨床経験と30,000件超の手術実績を持ち、医学的根拠に基づき監修を担当
• 専門分野：皮膚腫瘍、皮膚外科、皮膚科、形成外科
• 臨床実績（2024年時点） 皮膚腫瘍・皮膚外科手術：30,000件以上、腋臭症治療：2,000件以上、酒さ・赤ら顔治療：1,000件以上
• 監修領域 皮膚腫瘍（ほくろ・粉瘤・脂肪腫など）、皮膚外科手術、皮膚がん、一般医療コラムに関する医療情報

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佐藤　昌樹 医師

保有資格

日本整形外科学会整形外科専門医

略歴

• 2010年　筑波大学医学専門学群医学類卒業
• 2012年　東京大学医学部付属病院勤務
• 2012年　東京逓信病院勤務
• 2013年　独立行政法人労働者健康安全機構 横浜労災病院勤務
• 2015年　国立研究開発法人 国立国際医療研究センター病院勤務を経て当院勤務

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