広末涼子さんも幼少期に患った川崎病について知っておきたいこと～症状・治療・予後まで徹底解説

公開日: 2025年10月16日

はじめに

女優の広末涼子さんが幼少期に川崎病を患い、約1年間の入院生活を送られたことは、多くの方がご存じかもしれません。広末さんは早産で生まれ、その後川崎病と診断されましたが、適切な治療を受けて回復されました。このように著名な方の体験が公表されることで、川崎病という病気への関心が高まり、早期発見・早期治療の重要性が広く認識されるきっかけとなっています。

川崎病は、主に乳幼児に発症する原因不明の急性熱性疾患で、全身の血管に炎症が起こる病気です。適切な治療を行わなければ、心臓の冠動脈に障害が残る可能性がありますが、早期発見と適切な治療により、ほとんどのケースで後遺症を残すことなく回復できる病気でもあります。

本記事では、川崎病の基本的な知識から最新の治療法、そして日常生活での注意点まで、保護者の方々が知っておくべき情報を詳しく解説していきます。

川崎病とは～発見の歴史と現状

川崎富作博士による発見

川崎病は、1967年に日本の小児科医である川崎富作博士によって世界で初めて報告された疾患です。川崎博士は、1961年に最初の患者さんと出会い、その後同様の症状を示す子どもたちを観察し続けました。当初は「小児急性熱性皮膚粘膜リンパ節症候群（MCLS）」と呼ばれていましたが、現在では世界共通で「川崎病（Kawasaki Disease）」という名称が使われています。

興味深いことに、この病名は発見者である川崎富作博士に由来するものであり、神奈川県の川崎市とは一切関係がありません。かつて川崎市の工業地帯で公害問題があった時期には、公害病と誤解されることもありましたが、これは完全な誤解です。

日本における発症状況

川崎病は世界中で発症していますが、特に日本を含む東アジア系の人々に多く見られる疾患です。日本では2年ごとに全国調査が実施されており、その結果から以下のような実態が明らかになっています。

患者数の推移

1970年代から継続的に調査が行われており、過去には1979年、1982年、1986年に全国的な流行が確認されました。その後、年間患者数は5,000人前後で推移していましたが、1990年代後半から増加傾向が続いています。

2005年：年間患者数が1万人を突破
2008年：11,756人（0～4歳児の10万人当たり罹患率218.6人）
2018年：17,364人（過去最高を記録）
2020年：新型コロナウイルス感染症の影響で一時的に減少（前年比35.6%減）

2018年のデータによると、0～4歳の子ども10万人中約350人が川崎病に罹患しており、これは約70人に1人という高い割合です。累計患者数は2019年までに39万5,238人に達しています。

国際比較

0～4歳の10万人当たりの罹患率を国際比較すると、以下のような差異が見られます。

日本：350人
韓国：100人
中国：50人
米国：20人
欧州：10人

このデータから、日本での罹患率が圧倒的に高いことがわかります。この理由については遺伝的要因の関与が示唆されていますが、詳細は後述します。

年齢・性別による特徴

川崎病には以下のような疫学的特徴があります。

年齢分布

80%が4歳以下の乳幼児
ピークは生後6～11か月（1歳前後）
5歳以上の発症は全体の約20%
青年や成人での発症は極めてまれ

興味深いことに、近年の研究では3歳以上の患児の罹患率が30年間で5倍以上に増加していることが報告されています。一方で、乳幼児の罹患率は比較的安定しています。

性別

男児の方が女児より1.3～1.5倍多く発症
この理由は明確になっていません

季節性

年間を通じて発症が見られる
春季（4～6月）と冬季（12～1月）に発症のピークがある
年齢層によって季節的サイクルが異なる傾向がある

川崎病の6つの主要症状

川崎病の診断は、特異的な検査方法がないため、主に臨床症状に基づいて行われます。日本川崎病学会が作成した「川崎病診断の手引き（改訂第6版）」に従って診断が行われます。

診断基準となる6つの症状

以下の6つの主要症状のうち、5つ以上が該当する場合に川崎病と診断されます。

1. 発熱

38℃以上の高熱が続きます。従来は「5日以上」という基準がありましたが、2019年の改訂により「発熱の日数を問わない」と変更されました。これは、早期診断・早期治療の重要性を反映した変更です。

通常38～40℃の高熱
解熱剤に対する反応が鈍い
風邪とは異なり、熱が下がっても不機嫌な状態が続く

2. 両側眼球結膜の充血

白目が真っ赤に充血します。これは川崎病に特徴的な症状の一つです。

目やにを伴わないのが特徴（目やにがある場合は結膜炎の可能性）
痛みやかゆみはほとんどない
両目に同時に現れる

3. 口唇・口腔の変化

口や唇に特徴的な変化が現れます。

唇が真っ赤に腫れ、亀裂や出血が生じることがある
舌が赤くブツブツした状態になる（「いちご舌」と呼ばれる）
口腔粘膜全体が赤くなる（びまん性発赤）

4. 不定形発疹

体や手足に赤い発疹が出現します。

大小さまざまな形の紅斑
体幹部から四肢に広がることが多い
BCG接種部位が赤く腫れることも特徴的（BCG部位の発赤）

5. 四肢末端の変化

手足に特徴的な変化が見られます。

急性期

手のひらや足の裏が真っ赤になる
手足の指が硬く腫れる（硬性浮腫）

回復期

指先から皮膚が薄く剥がれ落ちる（膜様落屑）
この落屑は発病から2～3週間後に見られる

6. 急性期の非化膿性頸部リンパ節腫脹

首のリンパ節が腫れます。

通常片側に腫れることが多い
直径1.5cm以上の腫脹
痛みを伴うことがある

不全型川崎病について

上記の6つの症状のうち4つ以下しか該当しない場合でも、他の疾患が否定され、心エコー検査で冠動脈病変が認められる場合は「不全型川崎病」と診断されます。不全型は全体の15～20%を占めており、決して軽症というわけではありません。

特に1歳未満の乳児では典型的な症状が揃わないことが多く、診断が難しいケースがあります。しかし、不全型でも冠動脈瘤が発生するリスクがあるため、早期の診断と治療が重要です。

風邪との見分け方

川崎病の症状は一見すると風邪に似ているため、見逃されやすい面があります。以下のポイントで区別できます。

川崎病を疑うべきサイン

高熱が続き、解熱剤が効きにくい
熱が下がっても機嫌が悪い状態が続く
目の充血（目やにを伴わない）
唇の顕著な赤み
BCG接種部位の発赤

風邪の場合、通常2～3日で熱が下がり、解熱すると機嫌も落ち着くことが多いのですが、川崎病では全身の血管炎による痛みがあるため、不機嫌な状態が持続します。

川崎病の原因～まだ解明されていない謎

川崎病が発見されて50年以上が経過しましたが、残念ながら原因は完全には解明されていません。しかし、様々な研究により、いくつかの有力な仮説が提唱されています。

感染因子説

最も有力な仮説の一つが、何らかの感染因子が引き金となって発症するという考え方です。

感染説を支持する根拠

過去に3度の全国的流行があったこと
春季と冬季に発症が多い季節性があること
同じ地域で同時期に患者が増えることがある
細菌やウイルス感染が減少する9～11月に川崎病の発生も減少すること

ただし、特定の病原体（ウイルスや細菌）は未だ同定されていません。様々な微生物（ウイルス、細菌、カビ、リケッチアなど）が候補として研究されていますが、決定的な証拠は得られていません。

環境因子説

国際研究チームによる2014年の研究では、中国北東部の穀倉地帯から風に乗って運ばれる何らかの物質が、日本での川崎病流行と関連している可能性が指摘されました。

この研究では、中国の農業改革や農業生産の増加時期と、日本での川崎病流行のピークが一致していることが示されました。農薬や化学肥料による何らかの粒子が関与している可能性が示唆されていますが、確定的な結論には至っていません。

遺伝的要因

日本人を含む東アジア系の人々に圧倒的に多く発症することから、遺伝的要因の関与が強く示唆されています。

遺伝学的研究の成果

兄弟姉妹での発症率が1～2%
両親のいずれかに川崎病の既往がある割合が約1%
再発率が2～3%

理化学研究所をはじめとする研究グループにより、川崎病罹患感受性に関連する複数の遺伝子が特定されています。

同定された遺伝子

ITPKC（イノシトール三リン酸キナーゼC）
CASP3（カスパーゼ3）
BLK（Bリンパ球チロシンキナーゼ）
HLA（ヒト白血球抗原）
CD40
FCGR2A

これらの遺伝子の多型（個人差）の組み合わせが、治療抵抗性や冠動脈病変の合併リスクと関連していることが示されており、将来的にはテーラーメイド治療への応用が期待されています。

免疫異常説

現在最も有力な仮説は、遺伝的素因を持つ子どもが何らかの感染因子や環境因子に曝露された際に、異常な免疫反応が引き起こされるというものです。

川崎病の急性期には、自然免疫系の過剰な活性化が見られ、炎症性サイトカインやケモカインが大量に産生されます。これらの物質が発熱、血管炎、その他の症状を引き起こすと考えられています。

新型コロナウイルス感染症との関連

2020年の新型コロナウイルス感染症のパンデミック時には、興味深い現象が観察されました。

川崎病患者数が前年比35.6%減少
全国一斉休校や緊急事態宣言後、遅れて患者数が減少開始
季節変動パターンも通常と異なる変化

この現象から、以下のような仮説が考えられています。

人との接触減少により微生物の伝播が減少し、子どもへの感作が減った
手指衛生の徹底により微生物が減少・不活化され、子どもへの感作が減った

なお、欧米では新型コロナウイルス感染症に関連した「小児多系統炎症性症候群（MIS-C）」が川崎病に似た症状を示すことが報告されましたが、日本川崎病学会は「川崎病とMIS-Cは別疾患」という見解を示しています。両者は症状や病態に違いがあり、区別して考える必要があります。

川崎病の治療法～早期治療が鍵

川崎病の治療における最大の目標は、急性期の炎症反応を可能な限り早期に終息させ、冠動脈瘤の形成を予防することです。発症から10日以内、できれば早期に治療を開始することが、後遺症を残さないための重要なポイントとなります。

標準治療～免疫グロブリン療法とアスピリン

日本小児循環器学会のガイドライン（2020年改訂版)に基づき、以下の治療が標準的に行われます。

免疫グロブリン大量静注療法（IVIG療法）

川崎病治療の中心となる治療法です。

方法

免疫グロブリン製剤を2g/kg、単回で点滴投与
通常12～24時間かけてゆっくり投与

効果

全身の炎症を抑制
冠動脈瘤の形成を予防
大多数の患者で治療開始後24～48時間以内に解熱

成績この治療法の普及により、冠動脈後遺症を残す患者の割合は劇的に減少しました。

1997～98年：20.1%
2018年：2.5%

アスピリン療法

血管の炎症を抑え、血栓形成を予防する目的で使用されます。

急性期

中等量（30～50mg/kg/日、1日3回分割投与）を使用
抗炎症効果と抗血小板効果を期待
日本人は高用量（80～100mg/kg/日）で肝機能障害を起こしやすいため推奨されない

解熱後

解熱が48～72時間維持されたら低用量（3～5mg/kg/日、1日1回）に減量
抗血小板薬として2～3か月間継続
冠動脈に異常がなければ徐々に中止
冠動脈病変がある場合は長期間継続

初回治療不応例への対応

残念ながら、約20%の患者さんは初回の免疫グロブリン療法に反応しません（IVIG不応例）。この場合、追加治療が必要となります。

免疫グロブリン追加投与

最も一般的な追加治療で、約90%以上のケースで選択されています。

2回目の免疫グロブリン療法を実施
多くの場合、これで解熱に至る

ステロイド療法

重症例や免疫グロブリン不応が予測される場合に使用されます。

使用方法

プレドニゾロンなどのステロイド薬を点滴投与
免疫グロブリン療法と併用することが多い

RAISE試験の成果 2012年に発表された日本の大規模臨床試験（RAISE試験）では、重症リスクの高い患者に対して、初回から免疫グロブリン療法とステロイドを併用することで、冠動脈病変の発生率を有意に低下させることが示されました。

この結果を受けて、現在では重症度が高いと判断される患者に対しては、初回からステロイド併用療法が推奨されています。

生物学的製剤

特に治療抵抗性が強い場合に使用されます。

インフリキシマブ（レミケード）

TNF-α（腫瘍壊死因子α）の働きを抑制する薬剤
急性期の川崎病に対して点滴投与
難治例に対する有効性が報告されている

その他の治療法

血漿交換療法：極めて難治性の場合に検討
シクロスポリン：免疫抑制剤の一種

入院期間と経過

標準的な入院期間

早期治療で軽快した場合：約10～14日間
IVIG不応例：状態により延長

治療経過の3つの時期

急性期（発病～約10日目）

多くの主要症状が現れる時期。この時期に全身の炎症を抑える治療を開始することが最も重要です。

亜急性期（発病約10日目～1か月後）

解熱し、主要症状が軽快する時期。手足の皮が剥けるなどの新しい症状が出てきます。

回復期（発病1か月以降）

症状はなくなりますが、合併症の予防のために継続的な内服と定期検査が必要です。

川崎病の合併症と予後

最も重要な合併症～冠動脈病変

川崎病で最も注意すべき合併症が冠動脈病変、特に冠動脈瘤です。

冠動脈瘤とは

心臓の筋肉に血液を送っている冠動脈という血管に強い炎症が生じると、血管壁が弱くなり、血圧に耐えられなくなって血管が拡張し、瘤（こぶ）を形成することがあります。

冠動脈瘤の分類

小動脈瘤：直径4mm以下
中等瘤：直径4～8mm
巨大瘤：直径8mm以上

冠動脈病変の危険性

血栓形成のリスク 瘤が大きいと血液の流れが悪くなり、瘤の中で血栓（血の塊）ができやすくなります。

心筋梗塞のリスク 血栓により冠動脈が詰まると、心臓の筋肉に十分な血液が届かなくなり、心筋梗塞や狭心症を起こす危険性が高まります。

冠動脈病変の発生率

治療を受けない場合

約25～30%の患者で冠動脈拡大性病変が発生

適切な治療を受けた場合

治療を受けた川崎病患者100人中、冠動脈瘤が見られるのは2～6人程度
IVIG療法の普及により劇的に減少

冠動脈瘤の予後

小動脈瘤（直径4mm以下）

冠動脈病変を残す頻度はまれ
多くは1～2年の経過で自然に消退

中等瘤（直径4～8mm）

直径6mm以上の場合は巨大瘤に準じた経過観察が必要
慎重なフォローアップが重要

巨大瘤（直径8mm以上）

完全退縮はない
冠動脈造影検査が必須
閉塞性冠動脈病変への進展に十分注意
長期的な管理が必要

その他の合併症

川崎病では全身の血管に炎症が起こるため、心臓以外にもさまざまな臓器に合併症が見られることがあります。ただし、これらの多くは一時的なもので、後遺症を残すことはまれです。

心臓関連

心筋炎
心膜炎
弁膜症
不整脈

その他の臓器

髄膜炎（無菌性）
中耳炎
結膜炎
肝機能障害
関節炎
胆嚢炎
尿道炎

長期予後と将来のリスク

川崎病の報告から50年以上が経過しましたが、さらに長期的な経過については現在も研究が続けられています。

冠動脈病変がない場合

発病から8週間以内に冠動脈に異常がなければ、ほぼ完全に回復すると考えられています。通常の生活に制限はなく、運動制限も必要ありません。

冠動脈病変が退縮した場合

早期に冠動脈病変が退縮した患者さんは、長期的にもほぼ問題ないとされています。ただし、定期的な経過観察は継続されます。

冠動脈瘤が残った場合

巨大瘤が残った場合は、成人後も継続的な管理が必要です。

長期的なリスク

動脈硬化の危険因子となる可能性
成人後の冠動脈イベント（心筋梗塞、狭心症）のリスク上昇
冠動脈瘤や狭窄性病変と直接関係しないイベントの発生も報告されている

最近の研究では、血管内視鏡、血管内エコー、血管機能検査などにより、川崎病の血管炎が成人後の動脈硬化リスクとなる可能性が示されています。このため、川崎病の既往がある方は、成人後も定期的な健康管理が推奨されます。

診断と検査

診断プロセス

川崎病の診断は主に臨床症状に基づいて行われますが、確定診断のためには以下のような総合的な評価が必要です。

身体診察

6つの主要症状の有無を丁寧に確認します。不全型の可能性も考慮し、慎重に診察を進めます。

血液検査

特異的な診断マーカーはありませんが、以下の項目が重要です。

炎症反応

CRP（C反応性蛋白）：著明に上昇
赤血球沈降速度（ESR）：亢進
白血球数：増加（特に好中球増多）

その他

血小板数：急性期後半から回復期に著増（50万～100万/μL以上）
AST、ALT：軽度上昇することがある
低アルブミン血症
貧血（正球性正色素性貧血）

尿検査

無菌性膿尿（細菌感染なしで尿中白血球増加）
軽度のタンパク尿

心臓の評価

冠動脈病変の有無を確認し、治療効果を判定するために、以下の検査が重要です。

心エコー検査（心臓超音波検査）

最も重要な検査

非侵襲的（体への負担が少ない）
放射線被ばくなし
乳幼児でも実施可能

評価項目

冠動脈の径と形態
冠動脈瘤の有無と大きさ
心機能
弁膜の状態
心嚢液の有無

実施時期

診断時
治療中（適宜）
退院前
退院後の定期検査（1か月後、3か月後、6か月後、1年後など）

心電図検査

不整脈の有無
心筋の虚血変化
心筋梗塞の兆候

胸部X線検査

心拡大の有無
肺うっ血の確認

その他の検査（必要に応じて）

冠動脈CT検査

より詳細な冠動脈の形態評価
造影剤を使用

冠動脈MRI検査

放射線被ばくなし
血管壁の評価も可能

心筋シンチグラム検査

心筋の血流評価
虚血の有無を判定

心臓カテーテル検査

最も詳細な冠動脈評価
巨大瘤を有する場合に実施
治療方針決定のために重要

退院後の生活と長期フォローアップ

定期検査の重要性

川崎病は急性期の治療が終わっても、定期的な経過観察が必要です。

冠動脈病変がない場合

検査スケジュール（一般的な例）

退院後1か月：心エコー検査、血液検査
3か月後：心エコー検査
6か月後：心エコー検査
1年後：心エコー検査
その後：医師の判断により徐々に間隔を延長

冠動脈に異常がなく、炎症反応も正常化していれば、徐々に通院間隔を空けていきます。最終的には年1回程度のチェックとなることが多いです。

冠動脈病変がある場合

病変の程度に応じて、より頻繁で詳細なフォローアップが必要です。

小動脈瘤

3～6か月ごとの心エコー検査
退縮を確認するまで継続

中等瘤～巨大瘤

月1回～3か月ごとの心エコー検査
定期的な心臓カテーテル検査
運動負荷試験
心筋シンチグラム検査
継続的な抗血小板薬・抗凝固薬の服用

日常生活での注意点

運動制限について

冠動脈病変がない場合

基本的に運動制限は不要
急性期から1～2か月程度は激しい運動を避ける
その後は通常通りの活動が可能

冠動脈病変がある場合

病変の程度により主治医と相談
小動脈瘤：軽度の制限（激しい運動は避ける）
中等瘤～巨大瘤：より慎重な制限が必要

予防接種について

川崎病治療後の予防接種については、以下の点に注意が必要です。

免疫グロブリン療法後

生ワクチン（麻疹、風疹、水痘、おたふくかぜなど）は6～11か月空ける必要がある
不活化ワクチン（インフルエンザ、肺炎球菌など）は制限なし

アスピリン内服中

インフルエンザや水痘の流行期には特に注意
アスピリン内服中のインフルエンザ罹患は、ライ症候群のリスクがあるため、インフルエンザワクチン接種が強く推奨される

学校生活

体育の授業

冠動脈病変がなければ基本的に参加可能
病変がある場合は学校に診断書を提出し、適切な配慮を依頼

学校への情報共有

川崎病の既往があることを担任や養護教諭に伝える
定期通院があることを理解してもらう

再発について

川崎病は再発することがあります。

再発率

約2～3%の患者が再発
初回発症から数か月～数年後に起こることが多い

再発時の注意点

初回と同様の症状が出現
早期発見・早期治療が重要
冠動脈病変のリスクは初回と同等以上

家族ができること～早期発見のために

川崎病を疑うべき症状

以下のような症状が見られた場合は、速やかに小児科を受診してください。

特に注意すべきサイン

38℃以上の高熱が続く
解熱剤が効きにくい
熱が下がっても機嫌が悪い
目が充血している（目やにを伴わない）
唇が真っ赤で腫れている
舌がいちご状になっている
手足が腫れて赤い
体に発疹が出ている
BCG接種部位が赤く腫れている

受診のタイミング

すぐに受診すべき状況

高熱と上記の症状が複数見られる
発熱が3日以上続き、他の症状も出現
普段と明らかに違う様子（極度の不機嫌、活気がない）

夜間・休日の対応

救急外来への受診を検討
小児救急電話相談（#8000）を活用
かかりつけ医の指示を仰ぐ

記録をつける

以下の情報を記録しておくと、診断の助けになります。

記録すべき項目

発熱開始日時と体温の推移
出現した症状とその日時
機嫌や活気の変化
食事・水分摂取の状況
尿の回数と量
使用した薬と効果

心構えとサポート

保護者の心理的負担

川崎病の診断は、多くの保護者にとって大きな不安となります。

よくある心配

「なぜうちの子が」
「何か悪いことをしたのか」
「後遺症は残るのか」
「将来の生活に影響があるか」

これらの不安は自然な反応です。医療スタッフに遠慮なく質問し、不安を共有することが大切です。

家族のサポート

入院中

できるだけ付き添い、子どもを安心させる
面会時間を有効に使う
他の家族（きょうだい）への配慮も忘れずに

退院後

定期通院を確実に継続
処方された薬を正確に服用させる
異常があればすぐに連絡

利用できる支援

川崎病の子供をもつ親の会 1982年に設立された患者家族の会。情報交換や相互支援を行っています。会報誌『やまびこ通信』も発行されています。

小児慢性特定疾病医療費助成制度 冠動脈瘤などの後遺症がある場合、医療費助成の対象となることがあります。詳しくは医療機関のソーシャルワーカーに相談してください。

川崎病研究の最前線

原因解明に向けた研究

川崎病の原因解明のため、様々な角度から研究が進められています。

遺伝子研究

ゲノムワイド関連解析（GWAS）による感受性遺伝子の探索
遺伝子多型と治療反応性・重症度の関連
東アジア系に多い理由の遺伝学的解明

病原体の探索

新しい検出技術を用いた病原体の探索
環境サンプルの解析
微生物叢（マイクロバイオーム）の研究

免疫学的研究

サイトカインプロファイルの解析
免疫細胞の動態研究
自己免疫機序の解明

治療法の開発

iPS細胞を用いた研究

川崎病患者から作製したiPS細胞を用いて、病態のメカニズムや新しい治療法の開発が進められています。

新規治療薬の開発

より効果的な抗炎症薬
冠動脈病変を特異的に予防する薬剤
IVIG不応例に対する新しい治療法

個別化医療（プレシジョン・メディシン）

遺伝子情報やバイオマーカーに基づいて、個々の患者に最適な治療法を選択するテーラーメイド医療の実現が期待されています。

IVIG不応例の予測

複数のリスクスコアが開発されている（小林スコア、群馬スコア、佐野スコアなど）
不応リスクが高い患者には、初回から強化療法を実施

疫学研究

定期的な全国調査により、発症動向の監視と新しい知見の獲得が続けられています。

最近の知見

年長児（3歳以上）の罹患率増加
季節変動パターンの変化
新型コロナウイルス感染症流行による患者数減少

よくある質問（Q&A）

Q1. 川崎病はうつりますか？

A. うつりません。 川崎病は人から人へ感染する病気ではありません。同じ家や部屋にいても感染することはありませんので、きょうだいや家族を隔離する必要はありません。
ただし、同じ地域で同時期に複数の患者が発生することがあり、何らかの共通の環境因子が関与している可能性は示唆されています。

Q2. 予防方法はありますか？

A. 現在のところ、確実な予防法はありません。 原因が不明であるため、予防することはできません。ただし、早期発見・早期治療により、後遺症を予防することは可能です。
日頃から子どもの様子をよく観察し、異常があれば早めに受診することが最も重要です。

Q3. 治療後、普通の生活に戻れますか？

A. ほとんどの場合、戻れます。 冠動脈に後遺症がない場合（全体の約97.5%）は、治療が順調に進めば日常生活への制限はほとんどありません。
ただし、定期的な経過観察は重要ですので、医師の指示に従って通院を継続してください。

Q4. 大人でも川崎病になりますか？

A. 非常にまれですが、成人での発症例も報告されています。 ただし、川崎病は基本的に乳幼児の病気であり、成人の発症は極めて少数です。

Q5. 川崎病になったら、将来心臓病になりますか?

A. 冠動脈に後遺症がなければ、リスクは一般の人と変わりません。 ただし、以下の点に注意が必要です。

冠動脈瘤が残った場合は、長期的な管理が必要
最近の研究では、瘤が退縮した場合でも、成人後の動脈硬化リスクがやや高い可能性が示唆されている
定期的な健康診断と生活習慣の管理が推奨される

Q6. 兄弟も川崎病になりやすいですか？

A. やや高くなりますが、それほど高率ではありません。 兄弟姉妹での発症率は1～2%程度です。一般の発症率と比較すると高めですが、多くのきょうだいは発症しません。

遺伝的要因の関与は示唆されていますが、遺伝病ではないため、過度に心配する必要はありません。

Q7. 再発することはありますか？

A. 約2～3%の患者で再発が見られます。 初回発症から数か月～数年後に再発することがありますので、川崎病の既往がある場合は、高熱などの症状が出たら早めに受診することが重要です。

Q8. 母乳育児は続けられますか？

A. 状況により異なります。 入院中や治療中は、病状や使用する薬剤によって判断が異なります。主治医や看護師に相談してください。

多くの場合、退院後は母乳育児を再開できます。

まとめ

川崎病は、主に乳幼児に発症する原因不明の急性熱性疾患ですが、適切な診断と早期治療により、ほとんどの患者さんが後遺症なく回復できる病気です。

重要なポイント

早期発見が鍵：高熱が続き、目の充血、唇の赤み、発疹などの症状が見られたら、速やかに小児科を受診
標準治療の効果：免疫グロブリン療法とアスピリンによる治療で、冠動脈後遺症は2.5%まで減少
定期的な経過観察：治療後も定期的な心エコー検査などのフォローアップが重要
ほとんどは完全回復：冠動脈に異常がなければ、通常の生活に制限はなく、運動も可能
長期的な健康管理：川崎病の既往がある場合、成人後も定期的な健康チェックが推奨される

川崎病は、1967年に日本の川崎富作博士によって発見されて以来、多くの研究により診断法や治療法が大きく進歩してきました。現在も原因解明や新しい治療法の開発に向けた研究が世界中で続けられています。

保護者の方々へのメッセージとして、川崎病は決して珍しい病気ではなく、日本では年間1万人以上の子どもたちが発症しています。しかし、医学の進歩により、適切な治療を受ければほとんどのケースで良好な予後が期待できます。

日頃からお子さんの様子をよく観察し、気になる症状があれば早めに医療機関を受診することが、最も重要な対策です。また、川崎病と診断された場合でも、医療スタッフと協力しながら治療に臨めば、必ず良い結果が得られます。

不安や疑問があれば、遠慮なく医師や看護師、医療スタッフに相談してください。

参考文献・情報源

本記事は、以下の信頼できる医療機関・学会の情報を参考に作成しました。

※本記事の内容は、2025年10月時点での医学的知見に基づいています。川崎病の診断・治療については、必ず医療機関を受診し、専門医の診察を受けてください。

監修者医師

高桑　康太医師

略歴

2009年　東京大学医学部医学科卒業
2009年　東京逓信病院勤務
2012年　東京警察病院勤務
2012年　東京大学医学部附属病院勤務
2019年　当院治療責任者就任

プロフィールを見る

佐藤　昌樹医師

保有資格

日本整形外科学会整形外科専門医

略歴

2010年　筑波大学医学専門学群医学類卒業
2012年　東京大学医学部付属病院勤務
2012年　東京逓信病院勤務
2013年　独立行政法人労働者健康安全機構横浜労災病院勤務
2015年　国立研究開発法人国立国際医療研究センター病院勤務を経て当院勤務

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