はじめに
インフルエンザは毎年冬季に流行する感染症で、多くの方が「急に高熱が出た」「体がだるくて動けない」といった経験をされたことがあるのではないでしょうか。特に気になるのが「インフルエンザの熱は何度くらいまで上がるのか」「どのくらいの期間続くのか」といった発熱に関する疑問です。
インフルエンザは、通常の風邪とは異なり、38℃以上の高熱が突然現れることが大きな特徴です。厚生労働省の情報によると、インフルエンザは38℃以上の発熱、頭痛、関節痛、筋肉痛、全身倦怠感等の症状が比較的急速に現れるのが特徴とされています。
本記事では、インフルエンザによる発熱について、その特徴や経過、適切な対処法、解熱剤使用時の注意点などを詳しく解説いたします。正しい知識を身につけることで、ご自身やご家族がインフルエンザにかかった際に適切な対応ができるようになりましょう。
インフルエンザの熱は何度まで上がる？
典型的な発熱パターン
インフルエンザに感染すると、多くの場合38℃以上の高熱が出現します。国立感染症研究所の報告によると、A型またはB型インフルエンザウイルスの感染を受けてから1～3日間ほどの潜伏期間の後に、発熱（通常38℃以上の高熱）、頭痛、全身倦怠感、筋肉痛・関節痛などが突然現れるとされています。
具体的な体温としては、39℃から40℃に達することも珍しくありません。これは通常の風邪（かぜ症候群）では見られないほどの高熱であり、インフルエンザを疑う重要な手がかりとなります。
高熱が出ないケースもある
一方で、すべてのインフルエンザ患者が高熱を発するわけではありません。特に注意が必要なのは、高齢者や免疫力が低下している方の場合です。これらの方々では、発熱を起こす免疫反応自体が弱まっているため、高熱が出ないことがあります。
熱が出ないからといって軽症とは限らず、むしろ重症化のサインである可能性もあるため、高齢者や基礎疾患のある方は特に注意が必要です。体温以外の症状（全身倦怠感、関節痛、食欲不振など）にも注目することが重要です。
インフルエンザの発熱の特徴
急激な発症
インフルエンザの発熱は、その急激さが大きな特徴です。通常の風邪が徐々に症状が現れるのに対し、インフルエンザでは数時間のうちに38℃以上の高熱が出現することがあります。
「朝は元気だったのに、夕方には39℃の高熱が出た」というような急激な経過をたどることが多く、この点が風邪との大きな違いです。
全身症状を伴う
インフルエンザでは、発熱と同時に以下のような全身症状が強く現れます。
発熱初期には悪寒や寒気を感じることが多く、体が震えるような強い寒気を感じることがあります。これは、体が体温を上げようとする防御反応です。
また、筋肉痛や関節痛が顕著に現れ、全身がだるく、動けなくなるほどの倦怠感を感じることも特徴的です。頭痛も強く、これらの症状が発熱と同時に急速に現れるのがインフルエンザの典型的なパターンです。
二峰性発熱について
インフルエンザでは、一度熱が下がった後に再び熱が上がる「二峰性発熱」というパターンを示すことがあります。これは、発症2～3日目に一度熱が下がり、その後4～5日目に再び熱が上がるというものです。
二峰性発熱の原因としては、ウイルスの再増殖、細菌の二次感染、あるいは免疫反応の変動などが考えられています。特に抗インフルエンザ薬を使用しない場合に見られやすく、4～5日間ほど39～40℃の高熱が続いた後、一旦解熱し、その後もう一度再発熱するパターンが典型的です。
解熱を2日間以上確認しないと本当に治ったか判断できないのは、このような二峰性発熱の存在があるためです。
発熱の経過と期間
一般的な発熱期間
インフルエンザによる高熱は、多くのケースで3～4日程度続きます。厚生労働省の情報によると、インフルエンザの症状は通常1週間程度で回復しますが、高熱が続くのはそのうち数日間とされています。
発症から1～3日間ほど38℃以上の高熱などの強い症状が出て、その後徐々に症状が治まっていくのが一般的な経過です。
抗インフルエンザ薬使用時の経過
抗インフルエンザ薬を適切な時期（発症から48時間以内）に開始すると、発熱期間は通常1～2日間短縮されます。具体的には、症状が重いといわれるA型インフルエンザでおよそ1～2日、消化器症状が出やすいB型インフルエンザでおよそ2～3日で熱が下がることが多いです。
ただし、発症から48時間以降に服用を開始した場合、十分な効果は期待できないとされています。
発熱が長引く場合の注意
抗インフルエンザ薬を服用しても発熱が3日以上続く場合や、一度下がった熱が再び上昇する場合は、肺炎や脳症などの合併症を引き起こしている可能性があります。このような場合は、速やかに医療機関を再受診することが重要です。
インフルエンザと風邪の違い
インフルエンザと通常の風邪は似ているようで、実は大きく異なります。その違いを正しく理解することで、適切な対応につなげましょう。
発熱の程度と経過の違い
風邪の場合、発熱は微熱程度（37℃台）にとどまることが多く、徐々に症状が現れます。一方、インフルエンザは38℃以上の高熱が急激に発症し、数日間続くことが特徴です。
症状の範囲の違い
風邪は主にのどの痛み、鼻水、くしゃみ、咳などの上気道症状が中心で、全身症状はあまり見られません。これに対し、インフルエンザは発熱とともに強い全身症状（全身倦怠感、筋肉痛、関節痛、頭痛）が現れるのが特徴です。
重症化リスクの違い
風邪は重症化することはあまりありませんが、インフルエンザは肺炎や脳症（インフルエンザ脳症）などを合併して重症化することがあります。特に小児ではまれに急性脳症を、高齢者や免疫力の低下している方では二次性の肺炎を伴うなど、重症になることがあるため注意が必要です。
高熱が出た際の対処法
安静と休養
発熱時の最も重要な対処法は、十分な安静と休養です。体がウイルスと戦っている時期であり、無理に活動するとかえって回復が遅れたり、症状が悪化したりする可能性があります。
仕事や学校は休み、自宅でゆっくり過ごすことが重要です。睡眠中に体の免疫機能が最も活発に働くため、できるだけ多くの睡眠時間を確保しましょう。
水分補給
発熱時は発汗により体内の水分が失われやすくなります。高熱が出ると身体の水分や電解質を急速に失い、脱水を起こしやすくなりますので、十分な水分・電解質の補給は非常に大切です。
水やお茶、スポーツドリンク、経口補水液など、飲みやすいものを少量ずつ頻繁に摂取しましょう。特にお子様は高熱が続くと飲んだり食べたりしなくなるため、脱水症にならないようこまめに水分をとらせることが重要です。
室内環境の調整
インフルエンザウイルスは低温・低湿度の条件で増えていきます。このため、できるだけ室温を20～25℃、湿度を50～60％程度に保つようにしましょう。また、1～2時間に1回程度は換気することも大切です。
口の中やのどの乾燥を防ぐためには、マスクが効果的です。
食事について
食欲が低下している場合でも、体力維持のために少しでも栄養を摂ることが大切です。のど越しの良い食品や、消化の良いものを選びましょう。プリンやゼリー、おかゆなどがおすすめです。
解熱剤の使用について
使用の判断基準
発熱はインフルエンザの主な症状のひとつで、ウイルスに対する免疫反応の一部であり、必ずしも解熱させなければならないものではありません。38～38.5℃以上の発熱があって、元気がなく、ぐったりしているようであれば解熱剤を使用してもよいでしょう。
解熱剤で下げられるのは1℃程度と考えてください。直ぐに熱が下がらないからといって追加して使わないように気をつけましょう。一度解熱剤を使ったら6時間以上間隔をあけて様子を見てください。
小児のインフルエンザで使用できる解熱剤
小児のインフルエンザの際に使用できる解熱剤は限られています。日本小児神経学会によると、インフルエンザに使用できる解熱剤はアセトアミノフェン（商品名：アンヒバ坐剤、アルピニー坐剤、カロナールなど）が主体です。
アセトアミノフェンは小児にも使えてインフルエンザ脳症のリスクを増加させることがなく、安全に使用することができます。
使用してはいけない解熱剤
小児のインフルエンザでは、以下の解熱剤は基本的に使用してはいけません。
アスピリン（商品名：バファリンなど）は、インフルエンザにかかっている小児が服用すると、急性脳症のひとつであるライ症候群を引き起こす危険性があります。
メフェナム酸（商品名：ポンタールなど）、ジクロフェナクナトリウム（商品名：ボルタレンなど）は、インフルエンザ脳症を悪化させる危険性があるとされています。これらの薬剤は、インフルエンザ脳症を引き起こすわけではありませんが、インフルエンザ脳症にかかっている場合に、その進行を後押ししてしまう可能性があります。
厚生労働省の研究班によっても、これらの解熱剤とインフルエンザ脳症の重症化との関連が報告されています。
成人の場合
成人のインフルエンザの場合には、インフルエンザ脳症やライ症候群のリスクが低いため、アセトアミノフェン以外の解熱鎮痛剤も一般的に使用されます。ただし、市販薬を自己判断で服用する前に、できれば医療機関を受診し、医師の判断を仰ぐことをお勧めします。
生後6ヶ月未満の乳児
生後6ヶ月未満の乳児は解熱剤を使用すると、体温を下げすぎてしまうことがあるため、解熱剤の使用は医師に相談してからにしましょう。
検査の適切なタイミング
検査を受ける最適な時期
インフルエンザの迅速検査キットは、ある一定の量までウイルス量が増えていないと陽性を検出することができません。インフルエンザウイルスは38℃以上の発熱後48時間以内にウイルス増殖のピークに達するといわれています。
時間別の陽性検出率は、38℃以上の発熱から12時間未満では感染者の約30％、24時間未満で約60％、24時間以上で100％とされています。37℃台の微熱では検出率は極めて低いです。
したがって、確実な検査を受ける適切な時期は、38℃以上の発熱から12時間以上、できれば24時間以上経過してからがよいとされています。
発熱直後の受診について
発熱直後に医療機関へあわてて飛んでいって「インフルエンザの検査をしてください」と言っても、陰性が出てしまう確率が高くなります。この陰性は、インフルエンザにかかっていないのか、ウイルス量が少なすぎて検査で検出できないだけなのかは判別できません。
どれだけ早くても12時間以上は経過してから検査するのが望ましいです。痛い鼻の検査はできれば1回で終わらせてあげたいですよね。
受診のタイミング
高い熱（38.5℃以上）を認めた場合は、発症後48時間以内であれば抗インフルエンザ薬の効果が期待できます。ただし、発症後すぐに受診しても検査で陽性に出ない場合がありますので、6時間以上経過した時点で受診されることをお勧めします。
抗インフルエンザ薬について
現在使用されている抗インフルエンザ薬
厚生労働省によると、インフルエンザに対する治療薬として、以下の抗インフルエンザウイルス薬があります。
オセルタミビルリン酸塩（商品名：タミフル等）は内服薬で、1日2回5日間服用します。
ザナミビル水和物（商品名：リレンザ）は吸入薬で、1日2回5日間吸入します。
ペラミビル水和物（商品名：ラピアクタ）は点滴注射薬で、1回の点滴で治療が完了します。
ラニナミビルオクタン酸エステル水和物（商品名：イナビル）は吸入薬で、1回の吸入で治療が完了します。
バロキサビル マルボキシル（商品名：ゾフルーザ）は内服薬で、1回の服用で治療が完了します。
抗インフルエンザ薬の効果
抗インフルエンザウイルス薬の服用を適切な時期（発症から48時間以内）に開始すると、発熱期間は通常1～2日間短縮され、鼻やのどからのウイルス排出量も減少します。
ただし、症状が出てから48時間以降に服用を開始した場合、十分な効果は期待できません。効果的な使用のためには用法、用量、期間（服用する日数）を守ることが重要です。
抗インフルエンザ薬を使用するかどうか
抗インフルエンザ薬の効果はインフルエンザの症状が出始めてからの時間や病状により異なりますので、使用する・しないは医師の判断になります。症状や基礎疾患の有無、年齢などを総合的に考慮して、医師と相談のうえ治療方針を決めることが大切です。
出席停止・出勤停止の期間
学校の出席停止期間
インフルエンザは学校保健安全法において第二種感染症に指定されており、出席停止期間が定められています。
学校保健安全法施行規則では、「発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日（幼児にあっては3日）を経過するまで」が出席停止期間として定められています。
ここで注意が必要なのは、発症した日（発熱が始まった日）を0日目と数えることです。つまり、発症した日からかぞえると、最低でも6日間の出席停止が必要ということになります。
発症日の考え方
発症とは、病院を受診した日ではなく、インフルエンザ様症状（発熱など）が始まった日を指します。また、1日の中で発熱と解熱が両方あった場合は発熱日となります。解熱した後の日数についても、解熱した日を0日と数えます。
解熱の基準は37.0℃以下とし、一日のうちどこで測っても37.0℃以下であることが必要です。
出席停止期間の具体例
例えば、水曜日に発症した場合：
発症後1日目に解熱した場合（最も早いケース）でも、「発症後5日」の条件を満たす月曜日までは出席停止となります。
発症後3日目（土曜日）に解熱した場合は、「解熱後2日」の条件により火曜日から登校可能となります。
発症後5日目以降に解熱した場合は、解熱後2日を経過するまで出席停止が延長されます。
会社への出勤について
会社員の場合、インフルエンザによる出勤停止は法律では定められていませんが、多くの企業では学校保健安全法に準じた対応を取っています。発症後5日かつ解熱後2日を経過するまでは自宅療養とするのが一般的です。
厚生労働省は、診断書や治癒証明書の提出について「望ましくない」との見解を示しています。これは、インフルエンザの陰性証明が困難であること、医療機関に過剰な負担をかける可能性があることが理由です。
重症化リスクと合併症
重症化しやすい方
インフルエンザが重症化しやすい方には以下のような特徴があります。
高齢者（65歳以上）は体力や免疫力が低下傾向にあり、重症化のリスクが高いと考えられています。国内の研究によれば、65歳以上の高齢者福祉施設に入所している高齢者については、ワクチン接種により34～55％の発病を阻止し、82％の死亡を阻止する効果があったとされています。
乳幼児は免疫機能が未発達であり、また高齢者と同様に重症化のリスクが高いといえます。
妊婦は妊娠により免疫力が低下するため、インフルエンザに感染しやすく、重症化しやすいとされています。
また、慢性呼吸器疾患（喘息、COPDなど）、慢性心疾患、糖尿病などの代謝性疾患、腎機能障害、ステロイド内服などによる免疫機能不全のある方も重症化リスクが高いとされています。
主な合併症
インフルエンザの合併症には、肺炎、脳症、中耳炎、副鼻腔炎、気管支炎、心筋炎、筋炎などがあります。特に肺炎と脳症は急に重症化するため注意が必要です。
肺炎には、インフルエンザウイルス自体によるウイルス性肺炎と、二次的に起こる細菌性肺炎があります。高齢者や基礎疾患のある方では肺炎を起こしやすいため、特に注意が必要です。高熱の持続、激しい咳、息切れ、胸痛などがあり、インフルエンザの症状が一度改善した後に再び悪化する場合は、細菌性肺炎を疑う必要があります。
インフルエンザ脳症は主に小児に見られる重篤な合併症で、厚生労働省の研究班の調査によると、毎年50～200人のインフルエンザ脳症患者が報告されており、その約10～30％が死亡しています。急激に意識障害やけいれん、異常行動などが現れます。早期発見と治療が予後を左右するため、異常な症状が見られた場合はすぐに医療機関を受診することが重要です。
異常行動について
インフルエンザにかかり、自宅で療養する場合は、抗インフルエンザウイルス薬の服用の有無や種類によらず、少なくとも発熱から2日間は、保護者等は転落等の事故に対する防止対策を講じてください。
転落等の事故に至るおそれのある重度の異常行動については、就学以降の小児・未成年者の男性で報告が多いこと、発熱から2日間以内に発現することが多いことが知られています。
具体的な防止対策として、玄関や全ての部屋の窓の施錠を確実に行うこと、ベランダに面していない部屋で寝かせること、できる限り1階で寝かせること（一戸建ての場合）などが挙げられます。
予防法
ワクチン接種
インフルエンザ予防の最も効果的な方法は、ワクチン接種です。厚生労働省の指針でも、インフルエンザワクチンの接種が推奨されています。
インフルエンザワクチンには発病を抑える効果が一定程度認められていますが、最も大きな効果は重症化を予防することです。6歳未満の小児を対象とした研究では、発病防止に対するインフルエンザワクチンの有効率は約60％と報告されています。
ワクチン接種は10月頃から開始され、流行期の12月までに接種を完了することが推奨されます。インフルエンザウイルスは毎年変異すること、また前年の免疫が徐々に低下することにより、毎年接種する必要があります。
特に、高齢者、基礎疾患のある方、妊婦、医療従事者などは積極的な接種が推奨されます。65歳以上の方と、60～64歳で一定の基礎疾患がある方は定期接種の対象となっています。
日常的な感染予防対策
基本的な感染予防対策として、手洗いとうがいが重要です。帰宅した際には、流水と石鹸でしっかりと手を洗いましょう。
外出時にはマスクを着用し、流行時には人混みを避けるようにしましょう。インフルエンザの感染経路は主に飛沫感染と接触感染であり、これらの感染経路を断つことが予防につながります。
十分な睡眠とバランスのよい食事を心がけ、体調を良好に保つことも大切です。免疫力を維持することで、感染リスクを下げることができます。
また、空気が乾燥すると咽頭粘膜の防御機能が低下するため、インフルエンザに罹患しやすくなります。室内では加湿器などを使い、適度な湿度（50～60％）を保つとよいでしょう。
医療機関受診の目安
受診すべきタイミング
以下のような場合は、医療機関を受診しましょう。
38℃以上の発熱があり、全身倦怠感、筋肉痛、関節痛などのインフルエンザを疑う症状がある場合は、発症から6～12時間以上経過した時点で受診することをお勧めします。抗インフルエンザ薬の効果を得るためには、発症から48時間以内の受診が重要です。
緊急に受診すべき症状
以下のような症状がある場合は、速やかに医療機関を受診してください。
呼びかけに答えないなどの意識障害がある場合、意味不明の言動がある場合、持続性のけいれんがある場合は、インフルエンザ脳症の可能性があります。
高熱が4日以上続く場合、一度下がった熱が再び上昇して悪化傾向にある場合、呼吸が苦しい・息切れがある場合、胸の痛みがある場合は、肺炎などの合併症が疑われます。
水分が全く取れない場合、尿が出ない・量が少ない場合は、脱水症状の可能性があります。
重症化リスクの高い方
高齢者、乳幼児、妊婦、基礎疾患のある方は、症状が軽くても早めに医療機関を受診することをお勧めします。これらの方々は重症化するリスクが高いため、早期診断・早期治療が特に重要です。
まとめ
インフルエンザは、38℃以上の高熱が急激に発症し、全身症状を伴う感染症です。発熱は通常3～4日程度続きますが、抗インフルエンザ薬を48時間以内に開始することで、発熱期間を1～2日短縮できます。
発熱時の対処法としては、安静と休養、十分な水分補給、適切な室内環境の維持が重要です。解熱剤を使用する場合、特に小児ではアセトアミノフェン製剤を選択し、アスピリン、メフェナム酸、ジクロフェナクナトリウムなどは使用しないようにしましょう。
検査は38℃以上の発熱から12時間以上経過してから受けることで、正確な結果が得られやすくなります。学校や会社は、発症後5日かつ解熱後2日（幼児は3日）を経過するまで休むことが推奨されています。
高齢者、乳幼児、妊婦、基礎疾患のある方は重症化リスクが高いため、予防接種を受けることや、発症時には早めに医療機関を受診することが大切です。
正しい知識を持って適切に対応することで、インフルエンザの重症化を防ぎ、早期回復につなげることができます。ご不明な点やご心配なことがありましたら、お気軽に当院にご相談ください。
参考文献
- 厚生労働省「インフルエンザQ&A」 https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou01/qa.html
- 厚生労働省「令和6年度インフルエンザQ&A」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/infulenza/QA2024.html
- 厚生労働省「インフルエンザワクチン（季節性）」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/yobou-sesshu/vaccine/influenza/index.html
- 厚生労働省「インフルエンザ（総合ページ）」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/infulenza/index.html
- 国立感染症研究所「インフルエンザとは」 https://id-info.jihs.go.jp/diseases/a/influenza/010/index.html
- 東京都感染症情報センター「インフルエンザの流行状況」 https://idsc.tmiph.metro.tokyo.lg.jp/diseases/flu/flu/
- 日本小児神経学会「インフルエンザ脳症はどうしたら予防できますか？」 https://www.childneuro.jp/general/6524/
- こども家庭庁「保育所における感染症対策ガイドライン」 https://www.cfa.go.jp/
監修者医師
高桑 康太 医師
略歴
- 2009年 東京大学医学部医学科卒業
- 2009年 東京逓信病院勤務
- 2012年 東京警察病院勤務
- 2012年 東京大学医学部附属病院勤務
- 2019年 当院治療責任者就任
佐藤 昌樹 医師
保有資格
日本整形外科学会整形外科専門医
略歴
- 2010年 筑波大学医学専門学群医学類卒業
- 2012年 東京大学医学部付属病院勤務
- 2012年 東京逓信病院勤務
- 2013年 独立行政法人労働者健康安全機構 横浜労災病院勤務
- 2015年 国立研究開発法人 国立国際医療研究センター病院勤務を経て当院勤務