はじめに
「インフルエンザといえば38度以上の高熱」というイメージをお持ちの方は多いのではないでしょうか。確かに、インフルエンザは急激な発熱を特徴とする感染症ですが、実は37度台の微熱しか出ないケースも珍しくありません。
周囲でインフルエンザが流行しているときに37度程度の微熱が続くと、「これはただの風邪なのか、それともインフルエンザなのか」と判断に迷うことがあります。微熱だからといって「インフルエンザではない」と自己判断してしまうと、適切な治療のタイミングを逃したり、知らないうちに周囲へ感染を広げてしまったりする可能性があります。
本記事では、インフルエンザでも37度の微熱しか出ない理由、風邪との見分け方、適切な検査のタイミング、そして正しい対処法について詳しく解説します。インフルエンザシーズンを健康に乗り切るための参考にしていただければ幸いです。
インフルエンザとは
インフルエンザは、インフルエンザウイルスによって引き起こされる急性呼吸器感染症です。毎年冬季に流行し、日本では例年12月から3月にかけてピークを迎えます。
インフルエンザウイルスの種類
現在、ヒトに感染して流行を起こすインフルエンザウイルスは主にA型とB型の2種類です。
A型インフルエンザウイルスは、さらにH1N1型（かつての新型インフルエンザ）やH3N2型（香港型）などの亜型に分類されます。A型は変異しやすい特徴があり、世界的な大流行を引き起こすこともあります。
B型インフルエンザウイルスは、ビクトリア系統と山形系統の2つの系統に分かれています。なお、山形系統については2020年以降、世界的に検出が確認されていないことから、コロナ禍で消滅した可能性が指摘されています。
典型的なインフルエンザの症状
インフルエンザに感染すると、1日から3日程度の潜伏期間を経て、以下のような症状が突然現れるのが特徴です。
主な症状としては、38度以上の高熱、頭痛、全身倦怠感、筋肉痛・関節痛などの全身症状が挙げられます。これらの症状に続いて、咳、鼻水、のどの痛みといった呼吸器症状も現れます。
通常は約1週間で軽快しますが、高齢者や基礎疾患をお持ちの方、乳幼児などは重症化しやすいため注意が必要です。高齢者では肺炎や気管支炎を合併しやすく、小児ではまれに急性脳症を発症することがあります。
インフルエンザと風邪の違い
インフルエンザと一般的な風邪（普通感冒）は、どちらもウイルスによる気道感染症ですが、いくつかの重要な違いがあります。
発熱の特徴
風邪の場合、発熱は37度から38度程度の微熱にとどまることが多く、熱の上がり方も緩やかです。数日かけて徐々に上昇し、数日で解熱するパターンが一般的です。
一方、インフルエンザでは38度以上の高熱が急激に出現します。朝は元気だったのに、昼過ぎには39度を超える高熱が出るといった急な発症が特徴的です。
症状の現れ方
風邪では、のどの痛み、鼻水、くしゃみ、咳などの局所的な症状が中心となり、全身症状はあまり強くありません。
インフルエンザでは、発熱と同時に全身倦怠感、筋肉痛、関節痛、頭痛といった全身症状が強く現れます。「体の節々が痛い」「だるくて起き上がれない」といった訴えが多いのが特徴です。
発症から回復までの経過
風邪は比較的軽症で経過し、重症化することはまれです。
インフルエンザは症状が重く、高齢者や乳幼児、免疫力が低下している方では肺炎や脳症などの重篤な合併症を引き起こす可能性があります。
37度の微熱でもインフルエンザの可能性がある
「インフルエンザなら高熱が出るはず」と思われがちですが、実際には37度台の微熱でもインフルエンザに感染している可能性は十分にあります。
厚生労働省の情報によれば、インフルエンザは38度以上の発熱、頭痛、関節痛、筋肉痛、全身倦怠感等の症状が比較的急速に現れるのが特徴とされていますが、必ずしもすべての患者さんに高熱が出るわけではありません。
なぜ微熱で済むことがあるのか
発熱というのは、体内に侵入したウイルスや細菌などの病原体と戦うために起こる免疫反応の一つです。体温を上げることで免疫細胞の働きを活性化させ、病原体の増殖を抑えようとする生体防御反応なのです。
しかし、さまざまな理由により、この発熱反応が十分に起こらないことがあります。微熱しか出ない場合でも、インフルエンザウイルスに感染している可能性は否定できません。
微熱しか出ない主なケース
インフルエンザに感染しても微熱で済む主なケースについて、詳しく解説します。
1. インフルエンザの予防接種を受けている場合
インフルエンザワクチンを接種していると、感染してもウイルスの増殖が抑えられるため、症状が軽くなる傾向があります。
厚生労働省のデータによると、インフルエンザワクチンには約60%の発病予防効果があるとされています。ワクチン接種によって完全に感染を防ぐことはできませんが、感染しても高熱が出ず微熱にとどまることがあります。
また、ワクチン接種は発病リスクを低下させるだけでなく、重症化を防ぐ効果も期待できます。予防接種を受けていた方がインフルエンザに罹患した場合、受けていない方と比べて症状が軽く済むことが多いのです。
2. 高齢者や免疫力が低下している場合
高齢者や免疫力が低下している方は、体温を上げる力が弱くなっていることがあります。
発熱は免疫システムが正常に機能している証拠でもあります。加齢や基礎疾患などにより免疫力が低下していると、ウイルスに感染しても十分な発熱反応が起こらず、微熱や平熱のままで経過することがあります。
しかし、症状が軽いからといって安心はできません。むしろ、免疫がうまく機能していないということは、かえって重症化するリスクが高いことを意味します。高齢者では典型的な高熱や頭痛が出にくいこともあるため、「いつもと違う」という違和感があれば早めに医療機関を受診することが重要です。
3. インフルエンザB型に感染している場合
インフルエンザB型は、A型と比べて症状が比較的軽い傾向があります。
B型インフルエンザの特徴として、発熱が37度から38度程度の微熱にとどまることや、消化器症状（下痢、腹痛、嘔吐など）を伴うことがあります。ただし、A型よりも症状が長引くケースもあるため注意が必要です。
近年の臨床現場からは、B型でも38度や39度台の高熱が出ることもあるという報告もあり、一概に「B型だから軽症」とは言えません。型による症状の違いはあくまで傾向であり、個人差があることを理解しておきましょう。
4. 解熱剤を服用した場合
体調が悪くなった時点で、風邪だと思って市販の風邪薬を服用することがあります。多くの風邪薬には解熱成分が含まれているため、本来は高熱が出るはずだったインフルエンザでも、熱が抑えられて微熱で経過することがあります。
このような場合、解熱剤の効果でインフルエンザの感染に気づくのが遅れてしまう可能性があります。周囲でインフルエンザが流行している時期に体調を崩した場合は、安易に市販薬を服用せず、医療機関への受診を検討することが大切です。
5. 感染の初期段階である場合
インフルエンザに感染した直後は、ウイルスがまだ十分に増殖していないため、微熱程度で経過することがあります。しかし、時間の経過とともにウイルスが増殖し、後から高熱が出てくるケースもあります。
前日の夜は37度台だった熱が、翌朝には39度を超えるということも珍しくありません。微熱だからといって油断せず、経過を注意深く観察することが重要です。
微熱でもインフルエンザを疑うべき症状
熱が37度台であっても、以下のような症状がある場合はインフルエンザの可能性を疑いましょう。
全身症状としては、強い倦怠感、筋肉痛、関節痛、頭痛などが挙げられます。これらの症状が発熱の程度に比べて強く現れる場合は、インフルエンザの可能性が高くなります。
また、周囲の状況も重要な判断材料となります。家族にインフルエンザ患者がいる場合や、職場や学校でインフルエンザが流行している場合は、微熱であってもインフルエンザを疑って検査を受けることをお勧めします。
症状の出方も参考になります。風邪は徐々に症状が現れることが多いのに対し、インフルエンザは比較的急に症状が出現します。「朝は普通だったのに、急に体調が悪くなった」という場合は、インフルエンザの可能性を考慮すべきでしょう。
インフルエンザの検査について
インフルエンザの確定診断には、医療機関での検査が必要です。ここでは、検査の種類と適切なタイミングについて解説します。
検査の種類
インフルエンザの検査として最も一般的に行われているのは、迅速抗原検査（迅速診断キット）です。この検査は、鼻の奥に細い綿棒を入れて粘液を採取し、そこに含まれるインフルエンザウイルスの抗原を検出するものです。検査結果は10分から15分程度でわかり、その場で診断を受けることができます。
迅速抗原検査は簡便で結果が早く出るというメリットがありますが、感度（実際に感染している人を正しく陽性と判定する割合）は完璧ではありません。感染していても陰性と出てしまう「偽陰性」の可能性があることを理解しておく必要があります。
より精度の高い検査としてはPCR検査がありますが、結果が出るまでに時間がかかることや、すべての医療機関で実施できるわけではないことから、日常診療では迅速抗原検査が主に使用されています。
検査の適切なタイミング
インフルエンザ検査を受けるタイミングは非常に重要です。結論から言うと、発症後12時間から48時間以内が最も適切とされています。
発熱直後（12時間以内）に検査を受けると、体内のウイルス量がまだ十分に増えていないため、感染していても陰性と出てしまう可能性が高くなります。ある研究では、発症12時間以内に検査を行った場合、約20%から30%の人が本当はインフルエンザに感染しているにもかかわらず陰性（偽陰性）と判定されたという報告があります。
一方で、発症から48時間を超えると、今度は体内のウイルス量が減少し始めるため、やはり検査精度が低下する可能性があります。また、抗インフルエンザ薬の効果を最大限に発揮するためにも、48時間以内に治療を開始することが推奨されています。
したがって、検査の陽性率を上げつつ、適切なタイミングで治療を開始するためには、発熱してから翌日（12時間から24時間後）に受診するのが理想的です。
ただし、家族内にインフルエンザ患者がいる場合など、濃厚接触が明らかな状況では、発熱から2、3時間程度でも陽性になることがあります。症状が辛い場合は、検査のタイミングにこだわりすぎず、早めに医療機関を受診しましょう。
検査結果の解釈
検査で陽性と出た場合は、インフルエンザと診断されます。一方、陰性と出た場合でも、絶対にインフルエンザではないとは言い切れません。
検査のタイミングが早すぎた場合や、検体の採取がうまくいかなかった場合などは、感染していても陰性になることがあります。症状や周囲の流行状況からインフルエンザが強く疑われる場合は、検査結果が陰性でも臨床的にインフルエンザと診断し、治療を開始することもあります。
高熱が続く場合や、一度陰性でも症状が改善しない場合は、再度医療機関を受診して相談することをお勧めします。
インフルエンザの治療
インフルエンザと診断された場合、どのような治療が行われるのでしょうか。ここでは、抗インフルエンザ薬を中心に解説します。
抗インフルエンザ薬の種類
現在、日本で使用されている主な抗インフルエンザ薬には以下のものがあります。
内服薬としては、タミフル（オセルタミビル）とゾフルーザ（バロキサビル）があります。タミフルは1日2回、5日間の服用が必要ですが、最も使用実績が豊富な薬です。ゾフルーザは1回の服用で済むという利点があります。
吸入薬としては、リレンザ（ザナミビル）とイナビル（ラニナミビル）があります。リレンザは1日2回、5日間の吸入が必要ですが、イナビルは1回の吸入で済みます。ただし、正しく吸入できないと効果が得られないため、小さなお子さんや吸入が困難な方には不向きな場合があります。
点滴薬としては、ラピアクタ（ペラミビル）があります。嘔吐などで内服ができない場合や、速やかな効果を期待する場合に使用されます。
48時間以内の治療開始が重要
抗インフルエンザ薬は、発症から48時間以内に投与を開始することで最大の効果を発揮します。
これは、インフルエンザウイルスの増殖パターンに関係しています。ウイルスは発症後48時間から72時間で増殖のピークを迎えます。抗インフルエンザ薬はウイルスの増殖を抑える薬であり、ウイルスを直接殺す薬ではありません。そのため、ウイルスが最大量に達する前、つまり発症から48時間以内に薬を使用することで、効果的にウイルスの増殖を抑えることができるのです。
適切なタイミングで治療を開始すると、発熱期間を1日から2日程度短縮できるとされています。また、体外に排出されるウイルス量も減少するため、周囲への感染拡大を防ぐ効果も期待できます。
48時間を過ぎてしまった場合でも、薬が全く効かないわけではありません。特に重症化リスクの高い方（高齢者、基礎疾患のある方など）では、48時間を過ぎていても抗インフルエンザ薬の投与が検討されることがあります。
対症療法
抗インフルエンザ薬による治療に加えて、症状を和らげるための対症療法も行われます。
高熱に対しては解熱剤、咳に対しては鎮咳薬（咳止め）、痰がひどい場合は去痰薬などが処方されることがあります。ただし、インフルエンザの際に使用できる解熱剤は限られています。アスピリンや一部の非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）は、小児ではライ症候群やインフルエンザ脳症のリスクを高める可能性があるため、使用を避ける必要があります。解熱剤を使用する際は、必ず医師や薬剤師に相談してください。
安静と水分補給
薬物療法と並んで重要なのが、安静と十分な水分補給です。体を温かく保ち、しっかりと休養をとることで免疫力を高め、回復を早めることができます。
発熱すると体から水分が失われやすくなるため、こまめな水分補給が大切です。食欲がない場合でも、経口補水液やスポーツドリンク、お茶などで水分と電解質を補給するよう心がけましょう。
出席停止・出勤停止について
インフルエンザと診断された場合、学校や職場への出席・出勤を控える必要があります。
学校の出席停止期間
学校保健安全法に基づき、インフルエンザは「第二種感染症」に指定されており、以下の期間は出席停止となります。
小学生以上の場合は、「発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日を経過するまで」が出席停止期間です。幼児（保育園・幼稚園児）の場合は、「発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後3日を経過するまで」となります。
重要なポイントとして、発症日（発熱が始まった日）を0日目として数えます。例えば、月曜日に発熱した場合、その日は0日目となり、火曜日が1日目、水曜日が2日目と数えていきます。どんなに早く熱が下がったとしても、最低でも発症から5日間は出席停止となります。
出席停止は「欠席」とは異なり、感染拡大防止のための公的な措置です。出席停止期間は欠席日数としてカウントされませんので、しっかりと療養に専念してください。
職場への出勤
成人の場合、法律で一律の出勤停止期間は定められていません。しかし、医学的には発症後5日程度は感染力が持続するとされており、学校保健安全法の基準を参考に「発症後5日を経過し、かつ解熱後2日を経過するまで」を目安としている職場が多いようです。
職場の就業規則を確認し、それに従って休養をとりましょう。規定がない場合でも、解熱して全身状態が回復するまでは自宅で療養し、復帰後もしばらくはマスクを着用するなどの配慮が求められます。
なお、厚生労働省は、治癒証明書や陰性証明書の提出は不要としています。医療機関への負担軽減のためにも、必要以上の証明書取得は控えるようにしましょう。
重症化のサイン
インフルエンザは多くの場合、1週間程度で回復しますが、まれに重症化することがあります。以下のような症状がある場合は、すぐに医療機関を受診してください。
呼吸に関する症状としては、息が苦しい、呼吸が速い、顔色が悪い（青白い、土気色）などがあります。これらは肺炎などの合併症を示唆する重要なサインです。
意識に関する症状としては、呼びかけに答えない、ぼんやりしている、意味不明なことを言うなどがあります。特に小児では、インフルエンザ脳症の初期症状として意識障害や異常行動が現れることがあります。
その他、けいれんを起こす、水分がとれずぐったりしている、嘔吐が続くなどの症状も要注意です。
インフルエンザによる異常行動は、抗インフルエンザ薬の服用の有無にかかわらず報告されています。発熱から2日間以内に発現することが多いとされており、この期間は特に注意が必要です。小児や未成年者がインフルエンザにかかった場合は、転落などの事故を防ぐため、窓の施錠を確認する、一人にしないなどの対策を講じてください。
重症化リスクの高い方
以下に該当する方は、インフルエンザに感染した場合に重症化しやすいとされています。該当する方は、早めの医療機関受診と予防接種が特に重要です。
年齢では、65歳以上の高齢者、乳幼児（特に2歳未満）が該当します。
基礎疾患としては、慢性呼吸器疾患（喘息、COPDなど）、慢性心疾患、糖尿病などの代謝性疾患、腎機能障害、免疫機能が低下している状態などが挙げられます。
その他、妊婦、著しい肥満の方なども重症化リスクが高いとされています。
これらの方々は、微熱であってもインフルエンザの可能性を疑い、早めに医療機関を受診することが大切です。
インフルエンザの予防
インフルエンザの予防には、以下の対策が効果的です。
ワクチン接種
インフルエンザワクチンは、最も効果的な予防手段です。ワクチン接種により、発病リスクを概ね50%から60%程度減少させることができます。また、感染しても重症化を防ぐ効果が期待できます。
ワクチンの効果は接種後約2週間で現れ始め、約5ヶ月間持続するとされています。インフルエンザが本格的に流行する前の11月中旬から12月中旬までに接種を済ませることが推奨されます。
インフルエンザウイルスは毎年変異するため、ワクチンに含まれる株も毎年更新されます。そのため、毎年の接種が必要です。
手洗い・手指消毒
外出後、食事前、体調不良の方のお世話をした後などは、石鹸を使って丁寧に手を洗いましょう。流水で15秒以上すすぐことが効果的です。
手洗いができない場合は、アルコール製剤による手指消毒も有効です。インフルエンザウイルスはアルコールに弱いため、手指消毒用のアルコールジェルなどを活用しましょう。
マスクの着用
マスクを正しく着用することで、飛沫からの感染を防ぐ効果があります。口だけでなく鼻もしっかり覆うように着用することが重要です。
咳やくしゃみの症状がある方は、周囲への感染を防ぐためにマスクを着用しましょう（咳エチケット）。
適度な湿度の保持
空気が乾燥すると、のどや鼻の粘膜の防御機能が低下し、インフルエンザにかかりやすくなります。室内では加湿器などを使用して、適切な湿度（50%から60%）を保つことが効果的です。
十分な休養とバランスの良い食事
免疫力を維持するためには、十分な睡眠とバランスの良い食事が大切です。体力が低下しているとインフルエンザウイルスに感染しやすくなりますので、日頃から健康的な生活習慣を心がけましょう。
人混みを避ける
インフルエンザの流行期には、不要不急の外出を控え、人混みを避けることも予防につながります。特に重症化リスクの高い方は注意が必要です。
家庭内での感染対策
家族がインフルエンザに感染した場合、家庭内での感染拡大を防ぐための対策が重要です。
可能であれば、感染者は別の部屋で過ごすようにしましょう。同じ部屋で過ごす場合は、感染者も家族もマスクを着用し、こまめに換気を行います。
感染者の使用したタオルや食器は共用を避け、別々のものを使用します。感染者が触れた場所（ドアノブ、スイッチなど）は、アルコールや次亜塩素酸ナトリウムで消毒すると効果的です。
看護する方は、手洗いを徹底し、感染者のケアの前後には手指消毒を行いましょう。
微熱が続く場合の注意点
インフルエンザの熱は通常、3日から5日程度で下がります。しかし、微熱が長引く場合は、以下のような可能性を考える必要があります。
二峰性発熱といって、一度下がった熱が再び上がることがあります。これはB型インフルエンザや乳幼児に多い現象で、通常は数日で治まります。
他のウイルスによる風邪の合併も考えられます。インフルエンザで体力が落ちたところに、別のウイルス感染が重なることがあります。
肺炎や気管支炎、中耳炎、副鼻腔炎などの合併症の可能性もあります。咳や痰が続く、耳が痛い、鼻の周りが痛いなどの症状がある場合は、早めに医療機関を受診してください。
まとめ
インフルエンザは高熱が出るイメージが強いですが、37度台の微熱でもインフルエンザに感染している可能性は十分にあります。
微熱でもインフルエンザの可能性がある主なケースとしては、予防接種を受けている場合、高齢者や免疫力が低下している場合、インフルエンザB型に感染している場合、解熱剤を服用した場合、感染の初期段階である場合などが挙げられます。
周囲でインフルエンザが流行している時期に体調を崩した場合、たとえ微熱であっても「ただの風邪」と自己判断せず、医療機関への受診を検討しましょう。特に、倦怠感や筋肉痛などの全身症状が強い場合は、インフルエンザの可能性を疑う必要があります。
検査は発熱後12時間から48時間以内に受けるのが最適です。また、抗インフルエンザ薬は発症から48時間以内に服用を開始することで最大の効果を発揮します。適切なタイミングで受診し、必要な治療を受けることが、早期回復と周囲への感染拡大防止につながります。
高熱がないからといって油断せず、体調の変化に注意を払いながら、適切な対応を心がけてください。ご自身やご家族の健康を守るために、本記事の情報がお役に立てば幸いです。
参考文献
- 厚生労働省「インフルエンザQ&A」
https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou01/qa.html - 厚生労働省「インフルエンザかな？症状がある方へ」
https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou04/inful_what.html - 厚生労働省「インフルエンザ（総合ページ）」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/infulenza/index.html - 厚生労働省「インフルエンザワクチン（季節性）」
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/yobou-sesshu/vaccine/influenza/index.html - 国立感染症研究所「インフルエンザとは」
https://id-info.jihs.go.jp/diseases/a/influenza/010/index.html - 厚生労働省検疫所FORTH「季節性インフルエンザ（ファクトシート）」
https://www.forth.go.jp/moreinfo/topics/name55.html - 政府広報オンライン「インフルエンザの感染を防ぐポイント」
https://www.gov-online.go.jp/article/200909/entry-8422.html - 日本感染症学会「インフルエンザ（季節性）」
https://www.kansensho.or.jp/ref/d04.html - 国立成育医療研究センター「インフルエンザ」
https://www.ncchd.go.jp/hospital/sickness/children/influenza.html - 文部科学省「学校において予防すべき感染症の解説」学校保健安全法施行規則
監修者医師
高桑 康太 医師
略歴
- 2009年 東京大学医学部医学科卒業
- 2009年 東京逓信病院勤務
- 2012年 東京警察病院勤務
- 2012年 東京大学医学部附属病院勤務
- 2019年 当院治療責任者就任
佐藤 昌樹 医師
保有資格
日本整形外科学会整形外科専門医
略歴
- 2010年 筑波大学医学専門学群医学類卒業
- 2012年 東京大学医学部付属病院勤務
- 2012年 東京逓信病院勤務
- 2013年 独立行政法人労働者健康安全機構 横浜労災病院勤務
- 2015年 国立研究開発法人 国立国際医療研究センター病院勤務を経て当院勤務